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環境への取組みENVIRONMENTAL
INITIATIVES

東ソー物流は、東ソーグループの一員として様々な環境負荷軽減に取組んでいます。

カーボンニュートラル

目標

2030年度までに2020年度基準比30%CO₂排出量削減

気候変動の主因となっている温室効果ガス(特にCO₂)の排出量削減は世界で最も関心が高い社会課題の一つです。
東ソー物流グループでは、「2030年度までに2020年度基準比30%のCO₂排出量削減」を掲げ、再生可能エネルギーの
生産・使用、車両エンジンや船舶主機関の高効率化、ハイブリット化、電動化及び使用燃料の非化石化など、
様々な取組みを推進し、気候変動抑制に貢献してまいります。

カーボンニュートラルに関する
様々な取組み

太陽光発電設備の導入

総合物流センター「りんかい物流センターA棟」

物流の効率化を図るべく2020年に南陽事業所の隣接地に総合物流センター「りんかい物流センターA棟」を開設しました。加えてカーボンニュートラルの取組みの一環として、建屋の屋根に太陽光パネルを設置し、2024年度より発電を開始しました。
発電する電力は自家消費し、この建屋の年間消費電力の1割弱を賄います。また、年間220tのCO₂排出量削減にも寄与します。
更に、2024年12月に完成したグループ会社の東邦運輸(株)の新社屋にも太陽発電設備を導入しております。

バイオ燃料の使用検討

弊社グループでは、多くの貨物車両、船舶、重機等を所有しており、軽油・重油等の化石燃料を使用しています。
現在、持続可能な未来を目指してCO₂の排出量を実質0と見なすことができる各種バイオ燃料(FAME、HVO)を使用したトライアルを2023年から実施しており、実用性と効果を検証しています。今後も引き続きバイオ燃料の使用について検討を重ね、CO₂排出量削減に寄与する取組みを推進してまいります。

トライアル車両(左:ローリー車、右:フォークリフト)

車両・重機のEV化

左:BEV及び充電設備(本社屋)、右:電動フォークリフト

弊社グループでは、環境保護と持続可能な社会の実現に向けて、社有車へのHV及びBEVの導入を積極的に推進しております。これに伴い、充電設備を本社屋および陸運事務所に設置いたしました。
また、フォークリフトの電動化も進めており、これらの取組みによりCO₂排出量の削減に寄与してまいります。

船舶省エネルギー活動

目標

年平均1%以上のエネルギー効率改善

東ソー株式会社様との協働のもと、当社は2006年の省エネ法改正を契機に、
船舶輸送における省エネルギー活動に本格的に取組んでいます。
製品輸送量の約80%を占める船舶において、年平均1%以上のエネルギー効率改善を目標に、
船体改善(ハード)から運航の支援や協力(ソフト)まで、段階的かつ継続的な対策を推進し、
輸送効率の向上と環境負荷低減の両立を図っています。

船体改善(ハード対応)

乗組員の働きやすさと
省エネの両立実現を目指して

船型

船体試験を行い、性能向上を目指すと共に省エネ化推進。

塗装

フジツボ等、付着物を低減化する塗料を採用。 省エネ効果を発揮。

プロペラ

プロペラの推進力を上昇させたり負荷を軽減する事で省エネ効果を発揮する機器を搭載。

ベアリング

駆動部に低摩耗性能を備えたベアリングを採用する事で燃費削減効果を発揮。

運航の支援や協力(ソフト対応)

東ソー物流が手掛ける
4つのアクション− 省エネの実現へ −

運航データの管理

  • 主機関の回転数、プロペラ角、航海の情報等を把握
    →運航条件(回転数等)変更、省エネ設備設置前後で効果を確認

減速運航によるエネルギーロスの抑制

  • ハード対応の効果(速力UP)見合いで減速運航
    →テスト運航や運航仕様等をふまえ減速運航の目標を設定
  • 余力時間を活用した減速運航
    →運航に余力時間がある場合、可能な限り減速運航をお願い
STEP1
省エネ工事により同じ回転数で速力向上
STEP2
回転数を下げ速度を維持
STEP3
プラスαの減速運航(運転条件等を提案)

内航船の運航効率化実証事業

  • 潮流海流予測情報を提供するタブレットを搭載し、
     予測情報を利用する前後の船体データをモニタリングし、
     省エネ運航の効果を評価する
  • 2018年度省エネ庁の補助金事業に海上技術安全研究所の
     指導の下、マリン・テクノロジストと共同参画
  • 海潮流を利用(回避)し効果的な航路を選定
    →常に変化する気象海象をソフトで予測し活用
    →海流が弱い海域を選択し速力低下を抑制

四国沖:黒潮を利用した運航

<海潮流予測情報システム>(海上技術安全研究所)
空間解像度(表示):2海里(約3km)、時間解像度(表示):1時間、
予測時間:72時間先まで、情報更新頻度:1日1回

省エネ体制の維持継続

  • 維持継続していく仕組み作り
    →省エネ説明会(省エネ取組みの評価)/新たな省エネ運航の提案等
     (PDCAサイクルやコミュニケーションを重視)